近未来社
■写真に見る 地質と災害−応用地質の見方・考え方−
まえがき

 災害は突然やってきました。2014年(平成26年)8月20日の朝のことです。その前日まで,あちこちで強い降雨があったということは報道されていましたが,大変な災害というほどでもありませんでした。ところが,朝起きてニュースをみると,広島で大変な豪雨災害が起きていたのです。山際まで迫っていた住宅地が,山から来た土砂に襲われました。犠牲者は合計74名にものぼり,近来稀に見る都市域の大土砂災害となりました。
 広島市は,1999年にも豪雨に襲われ,死者30名を含む大変な災害を経験していました。そして,その前年の1998年福島県南部の豪雨災害とこの災害とが契機になって土砂災害防止法が2000年に制定され,2001年から施行されました。この法律は,それまでのハード対策を主体とした砂防法,地すべり等防止法,急傾斜地法等とは異なり,あらかじめ土砂災害(土石流,地すべり,急傾斜地の崖崩れ)に対して警戒区域,特別警戒区域を設定し,地域防災計画に反映し,また,土地利用も規制するという新たなものです。それ以降,各都道府県によってこれらの区域が調査・指定されてきました。その途上で,ほぼ15年目にあたる時に,前回の被災地に近いところで,それを上回る被害が発生したのです。しかも,警戒区域や特別警戒区域の指定が終了せず,調査の結果危険であるとわかっていても,特別な指定がされていない広い範囲が被災してしまったのです。調査の結果,警戒区域あるいは特別警戒区域に相当すると明らかになっても,それと指定するには市町村の了解を得る必要があることから,不動産価値の低下といった危惧もあり,なかなか指定が進まなかったという背景もあります。それでも,2014年 に広島で被災したところは,少し地質学的な知識があれば,もともと繰り返す土石流によって形成された大地であったと理解できるところでした。

 本書のタイトルにある地質災害は,広く考えれば,地球で起こる様々な地質現象によって引き起こされる災害をすべて含みます。ここでは,地震活動そのものや火山活動そのものは扱いませんが,それらの現象や降水によって引き起こされる岩石や未固結物質の移動に伴って生じる災害を地質災害として扱います。地震活動や火山活動については,2008年に東京大学地震研究所から出版された『地震・津波と火山の事典』に詳述されています。地球の内部と動きから始まり,地震とは何か,地震動,津波,火山とは何か,および火山噴火にかかわる諸現象について,丁寧に語られ,これらに関する正確な知識を身につけられるように構成されています。そのまえがきに,「結局のところ,日本人の大部分は中学校の1年生でならった地震や火山についての知識を更新することなく社会人になるのである。(中略)本書は地震,津波,火山に関する基本的な知識を一般的な人々に身につけてもらうことを目的に作られた」とあります。一方で,地震と火山に関しては,学術審議会から国への「建議」があり,それに基づいて着実な研究が進められているのです。それに対して,地すべりや山崩れに代表される地質 災害や豪雨,洪水,暴風などの災害に対しては,火山や地震におとらず大切であるにもかかわらず,研究面や教育面の扱いは十分とは言えません。膨大な対策予算がつけられてきたにもかかわらず,です。ようやく2014年度から,地震火山噴火予知に関する研究計画が見直され,「災害誘因」として地すべり等が研究計画の中に位置づけられました。災害誘因というのもわかりにくい表現ですが,災害を引き起こす現象といったところでしょうか。わが国では,地震動による災害が大きいのは確かですが,地震の研究だけしていても,地震による災害を軽減できないことが再認識されたと言えるでしょう。同様に豪雨の研究だけしていても豪雨災害を防ぐことはできません。豪雨は災害の原因ではありますが,実際に災害を引き起こすのは洪水や斜面崩壊・土石流といった現象だからです。

 教育課程で考えると,運が良ければですが,地震や火山は小,中,高,大を通じて「地学」あるいは「地球科学」で教育されますが,地すべり,山崩れ,洪水などは,小学校や中学校で,地層や川の働き,の部分で少しだけ登場するだけで,その後はほとんどフォローされることがありません。大学課程の地球科学で,これらの内容が教えられる機会は極めて少なく,また,農学の砂防関係や工学の地盤関係で教えられるにしても,その内容はかなり工学的であり,工学的対処の前の現象自体の理解という点では頼りになりません。さらに,実際にこれらの災害に対して防災実務にあたったり,行政で意思決定したりする人たちには文系の教育を受けた人が多いのですが,これらの人の知識は自ら求めない限り,中学校のままかも知れません。

 我が国は世界で最も地質災害を受けやすい国の一つであり,先進国の中ではまぎれもなく世界一です。一方,ヨーロッパの国々や北アメリカの大部分は日本と比較にならないほど安全です。そのような国の教育システムをそのまま持ってきても,我が国にはミスマッチなのです。また,これと同様に我が国のように狭い国土で,土着意識の強い民族性のところで実施される“国土強靭化”策を,少ない予算でやりくりしている国に持って行っても使えるはずがありません。お金をかける前に,まずは,相手を良く知って危険から逃げることが得策なのです。実際に災害の対策にかかわる人,意思決定をする人,このような人たちに是非地質的見方を知ってほしい。また,一般の人たちに足もとの地質のことを知ってほしい。地質学は決して夢物語の好きな人だけのものではない。こんなことがいつも私の頭の中を巡っていました。 (後略)

2016年2月 千木良 雅弘(京都大学教授)

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